【英語教育・AI】AIによる英会話力の可視化を、「個別最適な学び」推進の切り札に
(Clara AI英語対話システム / エー・トゥー・ゼット)


※下記は自治体通信 Vol.75(2026年7月号)から抜粋し、記事は取材時のものです。
公立小中学校の英語教育において、児童・生徒のスピーキング能力をいかに高めるかは、自治体が追い求めている長年のテーマと言えよう。茅野市(長野県)もそうした自治体のひとつだが、近年は英語の応用力を測る「パフォーマンステスト」にAIを導入し、児童・生徒の英語力向上に手応えを感じているという。取り組みの詳細を、同市教育委員会の守屋氏と市立中学校英語科教諭の田中氏に聞いた。


全員の能力を評価するために確保できる時間は1人3分間
―パフォーマンステストにAIを導入した経緯を教えてください。
田中 当校では、ネイティブスピーカーのALT*と英語だけで対話する「イングリッシュデー」の実施など、生徒の英会話能力向上に取り組んできました。しかし、それでも学力調査におけるスピーキングの正答率は伸び悩んでいたため、つねに効果的な改善策を模索していました。生徒一人ひとりの現時点での英会話能力を測るためのパフォーマンステストは従来、ALTと生徒が1対1で対話する形式でした。しかし、限られた授業時間内でクラスの全員を評価しなければならないため、生徒ひとりに割ける時間はわずか3分足らずしかありません。どのような観点で会話能力を評価するかが学校や教員によって異なる点も、課題と感じていました。
守屋 そうしたなか、市内の学校へALTを派遣しているエー・トゥー・ゼット社から、すでに小学校で導入されている、AIを使った英語パフォーマンステスト『Clara』の中学校版の提案を受けました。これがきっかけとなり、まずは試験導入に踏み切ることにしたのです。
―試験導入では、どのような成果が見られましたか。
田中 2年生と3年生の計8クラスで試験的にパフォーマンステストを実施したところ、文法や語彙力も含めたAIの自動採点で、均質かつ公平な評価ができました。また、全員が同時にテストを受けられるため、教員とALTの負担が大幅に軽減されるうえ、時間に余裕を持って生徒一人ひとりの会話能力を測れるようになりました。テストにおいては、人と話すのが苦手な生徒も、まるでゲームを楽しむかのように積極的に取り組んでいる様子もうかがえました。質問に対して自由に考えて答えるラリーが最大8ターン続き、生徒は自ら思考しながら対話を重ねていきます。その結果が可視化され、従来のテストでは見えづらかった細かな英語力のレベルがCEFR(セファール)*基準でわかり、的確な評価ができると確信しました。
*ALT:Assistant Language Teacherの略。外国語指導助手
*CEFR:欧州言語共通参照枠。外国語の習熟度や運用能力を同一の基準で評価する国際標準
AIで可視化されたデータを、授業の改善につなげていく
―今後の活用方針について聞かせてください。
守屋 今後は、AIによって可視化された客観的な評価データを、授業の改善につなげていきたいと考えています。デジタルに代替できる部分はAIに任せることで、教員やALTには、より高度で情緒的なコミュニケーションなど、生身の人間だからこそできる役割に集中してもらえます。そうして生徒一人ひとりに寄り添った「個別最適な学び」を推進していきたいと思います。



―英語力の向上には、どのような取り組みが求められますか。
寺嶋 課題の客観的評価と、個別最適化された実践の場が不可欠です。たとえば当社は、長年のALT派遣の知見にAIテストとオンライン交流を掛け合わせ、一人ひとりの課題に寄り添います。評価の軸として提案しているのが英語パフォーマンステスト『Clara』で、学習者とAIの対話から、CEFR(セファール)に則った客観的かつ公平な評価を行います。
―詳しく教えてください。
ヘルナンデズ 相手がAIのため、心理的安全性が担保されます。文法を誤ってもAIが文脈をくみ取って対話を続け、会話能力を可視化し、授業改善につなげます。AIによる正確な実態把握と教員の負担軽減を実現し、生み出された時間でALTとの対面によるリアルなコミュニケーションを深められます。さらにWeb会議システムやメタバース空間を活用したオンライン活動を組み合わせ、授業内外を問わず、実践的な英語学習の機会を飛躍的に増やせます。
寺嶋 『Clara』による課題特定から個別最適化されたAIとの対話練習、オンライン活動による実践と、日々のALTの授業を掛け合わせた包括的サポートによって、子どもたちの語学力向上を伴走支援します。ぜひ、お気軽にお問い合わせください。

| 設立 | 平成3年3月 |
|---|---|
| 資本金 | 2,500万円 |
| 従業員数 | 160人(令和8年5月31日現在) |
| 事業内容 | 公教育支援、法人向け研修、グローバル人材紹介、オンライン英会話など |
| URL |

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