【体育館エアコン・省エネ】低風速・高換気効率の体育館空調で、熱中症と感染症から「住民」を守る
(フレッシュクール(R) / 日本ピーマック)


※下記は自治体通信 Vol.72(2026年2月号)から抜粋し、記事は取材時のものです。
近年、全国的な猛暑により体育館の熱中症対策が喫緊の課題となっている。田野畑村(岩手県)でも、令和5年度に熱中症による搬送事例が発生し、対策が急務となっていた。加えて、中学校体育館は災害時には避難所として多くの住民が利用することを考慮し、「置換空調」の空調機を導入。この空調機を選定した理由と、導入後の効果について、同村教育委員会の工藤氏に聞いた。

スポーツへの影響を配慮し、「低風速」の空調を検討
―体育館空調の設置を検討した経緯を教えてください。
当村では、小中学校の全教室への冷房は完備していましたが、体育館には暖房設備しかない状態でした。かつては気になりませんでしたが、昨今の猛暑は以前とは比較になりません。実際、令和5年度には生徒が熱中症で救急搬送される事例が発生し、「換気や扇風機だけでは限界がある」と強く実感しました。また、田野畑中は広域避難場所にも指定されており、東日本大震災の際には校庭に仮設住宅が建設されたこともある防災拠点です。体育館を酷暑でも過ごしやすい空間にすることは、災害対策にもなると判断し、令和5年度から検討を開始しました。
―どのような点を重視して検討したのでしょう。
当村では、かねてよりスポーツ教育に力を入れており、バドミントンや卓球といった風の影響を受けやすい競技も考慮して「低風速」を重視しました。加えて、避難所として活用する際には、住民が密集する事態も想定し、感染症対策として「換気効率の高さ」も求めました。財源については、過疎債に加え、文部科学省の「学校施設環境改善交付金(大規模改造・空調)」による補助金を活用することで、限られた予算のなかでも、「低風速」で「換気効率の高い」設備の導入は可能だと判断。令和6年6月にプロポーザルを実施しました。その結果、人がいる高さ2mの範囲を効率よく空調し、新鮮な外気を館内に導入して換気し続ける「置換空調」を採用した日本ピーマック社の『フレッシュクール』を選定し、令和7年夏から稼働しています。
多様な場面で活用が広がった
―導入効果はいかがですか。
立ち上がりが早く、稼働させてから30分程度でアリーナ全体がカラっと冷えた空気に包まれるのを実感しています。風が直接体に当たるストレスがないよう、吹出口に有孔ビニールレザーが施されており、体育や部活動中でも「競技に集中できる」と、教員や生徒から好評です。さらに、静音設計で、足元付近から温風を送る機能も備え、卒業式などの静粛性が求められる場で暖房としても活用できることは思わぬ収穫でした。
―この設備を、今後どのように活用していきたいですか。
学校教育や避難所はもちろん、近隣こども園の運動会などにも活用したいですね。残暑の厳しい時期でも、この体育館で実施すれば、園児たちの安全を確保できます。この体育館なら、「ここは安全で快適」という安心感をあらゆる住民に提供できると確信しています。


体育科教諭として、県内5校に赴任してきましたが、冷房設備のない体育館が当然ななか、この涼しさは比べるまでもありません。当校は野球部や女子バレー部を筆頭に部活動が盛んですので、生徒たちも喜んでいました。日本中で危険が叫ばれるなか、生徒の安全を確保できるという大きな安心感をもって指導にあたれています。

―体育館空調の設置を求める自治体は増えていますか。
はい。令和6年度に文部科学省による空調設備整備臨時特例交付金が創設されて以降、自治体からの問い合わせが増え、当社の『フレッシュクール』は現在11自治体に設置されています。昨年の「体感会」には自治体をはじめとして延べ500人以上に来場いただきました。特に、従来の空調方式とは異なる「置換空調」に関心を寄せるかたが多くいました。
―どのような点に、関心が寄せられましたか。
体育館の空間全体ではなく床面から2mの「活動域」のみを冷やし、暑さ指数(WBGT)を約20~30分で大幅に下げられる点です。加えて、冷やした外気を低風速で給気するため、両側の窓を開けるよりも効率よく換気するうえ、風の影響を受けやすい競技も普段と変わらずに実施できます。この「置換空調」の仕組みは、工期やコスト面でも、自治体に大きなメリットがあります。
―詳しく教えてください。
室内外機が一体の構造で冷媒配管が不要で、アリーナ内の工事を1日で完了した事例もあります。そのため、体育館の使用制限を最小に抑えて設置できます。さらに避難所指定校などの各種条件を満たせば、キュービクルの増設なしで受電できる場合もあり、設置コストを抑えられます。必要な箇所だけを空調する方式のため、電気代も「想定より安い」と評判です。
今後も当社は空調メーカーとして、誰もが安全に過ごせる体育館の環境づくりを支援していきます。ぜひお声がけください。

| 設立 | 昭和47年4月 |
|---|---|
| 資本金 | 3億9,051万円 |
| 従業員数 | 265人(令和7年4月1日現在) |
| 事業内容 | 冷暖房、換気、空気浄化、温湿度調整などに関連する機械器具の設計、製作、輸出入、売買、仲介並びにこれに関する設備工事や保守点検など |
| URL |





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