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支援企業の視点

ICTによる効果的な学びは生徒の主体性や学力の向上をもたらす

Classi株式会社 代表取締役副社長 加藤 理啓 / 支援自治体:長野県
[提供] Classi株式会社

※下記は自治体通信 テクノロジー特別号(2019年2月号)から抜粋し、記事は取材時のものです。

 本取り組みは、2020年から開始する大学入試・教育改革を見据えて、ICTを積極的に活用した生徒の「新しい効果的な学び」と、生徒への指導内容・方法を研究するものです。くわえて、教員の「働き方改革」の実現や教育的効果・費用対効果の測定も進めていきます。今回の取材にご協力いただいた松本県ケ丘高等学校をはじめ、各校が研究内容に沿った個性豊かな教育を実践しており、これらの取り組みを支援するためのプラットフォームとして『Classi (クラッシー)』が導入されています。すでに、ICTを活用した効果的な学び方による学力向上や、ポートフォリオを活用した生徒の主体的な学びにつながる効果も見え始めています。このような全国的に見ても進んだ取り組みを支援できることを非常にうれしく思います。

ICT支援企業による
「高校に対する実証研究」「教員に対するセキュリティ調査」資料をダウンロードする

Classi株式会社

設立 平成26年4月
資本金 8億4,000万円
従業員数 94人(平成30年11月15日現在)
事業内容 学校教育におけるICT活用の推進
URL https://classi.jp/
お問い合わせ電話番号 0120-755640
(平日8:00~19:00、土 8:00~17:00 祝日・年末年始を除く)
お問い合わせフォームURL https://classi.jp/inquiry/

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