
民間企業の取り組み
体育館への空調導入
猛暑日の体育館を短時間で快適に「大風量エアコン」で熱中症を防げ
常務取締役 営業本部長 黒川 和哉
営業本部 ソリューション営業部 部長 中山 良裕
※下記は自治体通信 自治体DX特別号(2021年3月号)から抜粋し、記事は取材時のものです。
夏になると毎年のように「記録的猛暑」に見舞われる昨今、学校教育の現場からは、「熱のこもりやすい体育館の熱中症対策が不十分」だとの指摘が浮上している。この理由について、これまで約300校の体育館へ空調設備を導入してきたイーズの黒川氏は、「多額のコストが施設整備の大きなネックになっている」と指摘する。そこで、同社の中山氏とともに、体育館の熱中症対策はいかにあるべきかを聞いた。


使い方によっては、かえって蒸し暑くなる設備も
―学校の体育館への空調設備の導入は進んでいますか。
黒川 あまり進んでいませんね。文部科学省の調査(※)では、全国の公立学校の普通教室における空調設備の設置率は93%ですが、体育館はわずか9%。そもそも体育館は、屋外と違って風通しが悪く、屋根や壁からの輻射熱がこもりやすいうえに、昨今の記録的な猛暑の影響で、運動時における熱中症の事故が相次いでいます。そのため、空調設備を導入する必要性を訴える声が高まっていますが、思うように進められない事情があります。
※文部科学省の調査:『公立学校施設の空調(冷房)設備の設置状況について』。調査時点は令和2年9月1日
―どのような事情でしょう。
黒川 「多額の導入コスト」です。普通教室より何倍も広い体育館には、多くの空調設備が必要です。たとえばエアコンの場合、一般的な体育館の広さに相当する500m² だと、導入コストは5,000万円以上。そうなると、自治体はすべての学校に導入するだけの予算確保が難しく、小型のスポットクーラーや、水の気化熱を利用する冷風扇など、コストが割安な空調設備を検討します。
―効果はいかがですか。
中山 残念ながら「体育館での熱中症対策」としては、高い効果があるとは言えません。小型のスポットクーラーは、パワーが小さい機種が多く、近くにしか風が届かず体育館のような広い場所全体での冷却効果は期待できません。一方の冷風扇は、水の気化熱を利用するため湿度が上がってしまいます。乾燥した場所なら冷却効果はありますが、体育館のように熱気がこもり湿度の高い場所で使えば、かえって蒸し暑くなってしまうのです。
50m先まで冷風が届く、大風量エアコンの実力
―体育館での熱中症対策を効果的に進める方法を教えてください。
黒川 「WBGT(※)」を下げられるシステムが、コストを抑えて導入できればいいのです。その点、当社の大風量エアコン『スポットバズーカ』はひとつの解になります。大型のファンと熱交換器を組み合わせた独自構造で、50m先まで届く冷風を吹き出せます。大風量の冷風を遠くまで届けられるため、通常のエアコンの約半分の設置台数ですみ、導入コストを抑えられます。そのほか、エアコンと同様の原理で冷房と同時に除湿も行い、湿度が低くて汗が乾く風を届けられます。
※WBGT:熱中症予防に用いられる指標。気温、湿度、日射・輻射熱の要素を取り入れて数値化する
―利用者の評価はいかがですか。
中山 評価は非常に高く、「35度の猛暑日のなか、室温が1時間で7度下がった」という事例が寄せられるなど、短時間で快適になる効果を実感していただけています。また、暖房機能もあるため、冬場の集会や卒業式など年間を通じた活用も。さらに、風量調整ができるので、バレーボールやバスケットボールといった球技への影響を抑えられることも利点です。


―自治体に対する今後の支援方針を聞かせてください。
中山 当社は、約300校の体育館に『スポットバズーカ』を設置してきた実績をもとに、広さや形状に応じた最適な導入プランを提案できます。たとえば、体育館の取り壊しを予定しているため設置が難しい場合は、移動式タイプも用意できます。体育館への空調設備の導入を検討している自治体の方は、ぜひ当社にご連絡ください。
設立 | 平成13年9月 |
---|---|
資本金 | 5,500万円 |
従業員数 | 43人(令和3年1月現在) |
事業内容 | 電気・空調・給排水・衛生などの機器、機械設備、建設用資材工具などに関する技術の調査、開発、設計、製造、販売、賃借事業、施工、輸出入、保守管理およびコンサルティング |
URL | https://esinc.co.jp/ |
お問い合わせ電話番号 | 0120-838722(平日9:00~17:00) |
お問い合わせメールアドレス | info1@esinc.co.jp |
ソリューションの資料をダウンロードする
「自治体通信オンライン」の最新記事や、イベント情報などをいち早くお届けします。

この記事が気に入ったら
いいねをお願いします!
関連記事記事をすべて見る
「学校教育・生涯学習」カテゴリーの記事










※このサイトは取材先の企業から提供されているコンテンツを忠実に掲載しております。ユーザーは提供情報の真実性、合法性、安全性、適切性、有用性について弊社(イシン株式会社)は何ら保証しないことをご了承ください。自己の責任において就職、転職、投資、業務提携、受発注などを行ってください。くれぐれも慎重にご判断ください。
自治体の取り組みを探す
- 課題から探す
- 地域から探す

自治体通信は経営感覚をもって課題解決に取り組む自治体とそれをサポートする民間企業を紹介する情報誌です。
自治体関係者の方に無料配布しております。
自治体通信への取材希望の方
自治体通信編集部では、「自治体の"経営力"を上げる」というテーマのもと紙面に登場いただける自治体関係者・自治体支援企業の方を募集しております。
取材のご依頼はこちら- 地域別ケーススタディ
-
- 課題別ケーススタディ