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教育ICTのコミュニケーションには 「大型提示装置」が重要に

支援企業の視点

教育ICTのコミュニケーションには 「大型提示装置」が重要に

マクセル株式会社
光エレクトロニクス事業本部 プロジェクタ事業部 プロジェクタ企画販売部 営業課長 関根 紳一郎
[提供] マクセル株式会社

※下記は自治体通信 Vol.23(2020年4月号)から抜粋し、記事は取材時のものです。


マクセル株式会社
光エレクトロニクス事業本部 プロジェクタ事業部 プロジェクタ企画販売部 営業課長
関根 紳一郎せきね しんいちろう

―電子黒板機能つきプロジェクターのニーズは高いのですか。

 電子黒板機能の有無にかかわらず、「大型提示装置」のニーズは高まっていくと考えられます。たとえばタブレット端末だけで授業を行う場合、生徒や教師の方はどうしても下を向きがちに。すると、意思疎通を図るのが難しくなる。やはり黒板などに大きく画面を表示することで、全員の視線をひとつに集めるのは、ICT教育を進めるうえで重要なポイントになると思います。

―そうしたツールを選ぶ際のポイントはなんでしょう。

 学校の環境にあわせた使い方を提案できる、メーカーのツールを選ぶことですね。神奈川県立横浜氷取沢高等学校さんには、『みらいスクールステーション』と連動したプロジェクターを提案しましたが、これはあくまで事例のひとつ。「タブレット端末と連動したプロジェクターがほしい」というニーズもあるでしょうから。メーカーとしてはあらゆる組み合わせを用意しておくべきだと考えています。

 ただトレンドとしては、壁に取りつけられるプロジェクターがおススメです。場所を取らずにもち運びが不要で、上から近距離で投写するので影が気になりませんから。ここまで超短投写でクリアな画像を実現できるのは、当社ならではの技術だと自負しています。

―今後の学校に対する支援方針を教えてください。

 学校環境や予算、活用方法によって適切なツールを提案します。当社では可能な限りニーズに応えますので、困ったときはぜひ相談してほしいですね。

関根 紳一郎 (せきね しんいちろう) プロフィール
昭和43年、東京都生まれ。平成3年、日立ソフトウェアエンジニアリング株式会社(現:株式会社日立ソリューションズ)に入社。平成28年、日立マクセル株式会社に入社(平成29年、マクセル株式会社に社名変更)。
マクセル株式会社
設立平成29年4月
資本金50億円
従業員数1,830人(平成31年3月31日現在)
事業内容エネルギー、産業用部材料および電器・コンシューマ製品の製造・販売
URLhttps://www.maxell.co.jp/
お問い合わせ電話番号 表示装置のお問い合わせ窓口
0120-5470-60
(受付時間 9:00~17:00、土曜・日曜・祝日と年末年始・夏季休暇など同社の休日を除く)
お問い合わせフォーム https://proj.maxell.co.jp/service/inquery.html

2020/05/01
教育ICTの導入
(1) マクセル_MC-TW3506J単品カタログ
(2) マクセル_MP-TW4011J単品カタログ
(3) マクセル_プロジェクター浦添市導入事例
(4) マクセル_プロジェクター新宿区導入事例
(5) マクセル_プロジェクター板橋区導入事例
超短投写プロジェクターは、投写画面上に文字や図形などを書き込める電子黒板機能を内蔵。専用のボードがなくても大画面で電子黒板機能が使用できます。プロジェクターにパソコンを接続している場合には、投写画面上で操作することも可能です。
導入自治体 神奈川県
支援企業 マクセル株式会社
無料トライアル:-
無料プラン:-
-円/月~

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